世界の金融市場から見ると原油の市場規模は相対的に小さいものだが、そこに住宅サブプライムローン問題に端を発した米国不景気から投機的資金が原油市場に流れ込めば、「先物」としての原油価格が急騰するのも当然のことである。（ただし、本来投機とはリスクをより少なくする目的でおこなうものであり、価格が暴落しているときに買い占め、価格が高騰してるときに売り払うことが多い）
事実、原油先物相場が史上最高値を更新し続けているなど原油価格高騰を受けて、石油が関係している製品の値上げも相次ぎ、昨今のサブプライムローン問題などにより、さらなる原油価格高騰および値上げ幅の上昇を招いていた。
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その後、サブプライム問題が世界的な景気の後退を引き起こし余剰マネー自体が乏しくなるに至り、2008年9月下旬頃よりわずか2ヶ月で原油価格は半分程度にまで大きく落ち込むこととなった。
それでも2009年現在、ガソリンスタンドや灯油の販売業者等の小売価格水準が第三次オイルショック以前よりも高騰しているのが現状であり、一部の老齢世帯・低年収世帯等は冬場になってもストーブの利用を控えたり、車による外出の制限、航空機を利用する際の価格高騰など、依然影響が強く続いているのが現状である。