防水機能のない携帯電話は軽微な水濡れでも故障するので、利用者から「この程度の水濡れで故障するのは欠陥品ではないか」といった苦情が国民生活センターに寄せられており、国民生活センターでは利用者に防水でない機種では水に濡れないように注意し、水に濡れる使い方をする人は防水の機種を購入するように呼びかけ、携帯電話会社には消費者への周知徹底を要望し、日常の軽微な水濡れで故障しないように改善を要望し、修理をする場合は消費者に一方的な負担をさせないことを要望している。
国際的に端末を供給しているのは以下の企業である。国名は本社所在地となっており、2008年の端末出荷台数順に並べてある（米国調査会社IDC調べ）。2008年の世界合計出荷台数は、前年比3.5%増の11億8090万台であり、上位5社で約81%のシェアを握っている。
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ちなみに、国内販売台数トップのシャープの国内・海外合わせての販売台数は、同社によると992万台(2008年度)であった。
携帯電話端末市場は、日本のような特殊市場を除くと、世界市場を形勢しつつあり、地球規模での大量販売、地域対応の傾向が顕著である。